2025年4月26日(土)15:00~16:30 (対面と遠隔方式を併用して開催)
講演者;百武 壮 氏
国立研究開発法人 土木研究所 材料資源研究グループ 上席研究員
演題;『応用化学×インフラニーズ パブリックワークスの挑戦的研究』
副題;「Needsを捉え Seedsを手段とし Sourceを生み出す」
今回は、対面方式と遠隔方式を併用したハイブリッド開催と致します。
土木研究所の百武壮氏をお迎えし、上記のテーマにてご講演をして頂きます。
応用化学科のOB・OGとしては異色のキャリアパスをお持ちです。
ご期待下さい。
なお、百武氏は2023年1月21日(土)に開催されました「第18回 先輩からのメッセージ」においてミニ講演をされております。
本講演の概要
応用化学科・高分子化学研究室で学びました。就職氷河期、ポスドク問題、そしてリーマンショックの荒波に揉まれながら、命からがらたどり着いたのは国の研究所でした。アカデミアでの研究とは打って変わり、社会実装を前提とした「行政に近い研究」に没頭する日々。――あまりに没頭したせいか、数年後には勢いあまって行政職ど真ん中のポジションに就いてしまいました。「行政に近い」どころか、「行政そのもの」である管理部門の課長となり、不夜城さながらの中央省庁との連携に連日連夜キリキリ舞い。施策や基準に直結する研究所の立場とアウトプットの責任の重さを、身をもって実感しました。現在は研究室に戻り、応用化学を武器に新たなステージへと挑んでいます。インフラのNeedsを捉え、産官学連携からなるSeedsを手段として、信頼されるSourceを生み出すことを使命と考えています。
(講演者から寄せられた紹介文より)
講演者略歴
2003年 3月早稲田大学 理工学部 応用化学科 卒業 (西出・武岡研究室 新制53回)
2005年 3月早稲田大学 大学院 理工学研究科 応用化学専攻 修士課程 修了
2007年10月早稲田大学 大学院 先進理工学研究科 客員研究助手
2008年 3月早稲田大学 大学院 先進理工学研究科 応用化学専攻 博士課程 修了
博士(工学) 指導教授 西出 宏之先生
2008年 9月アメリカ University of Houston, Advincula教授グループ 博士研究員
2009年 4月独立行政法人 土木研究所 材料地盤研究グループ(新材料) 研究員
2014年 9月スペイン Institut Català d’Investigació Química, Urakawa博士グループ
在外派遣(1年間)
2015年 4月国立研究開発法人 土木研究所 先端材料資源研究センター 材料資源研究グループ
研究員 (改組による)
2016年 4月国立研究開発法人 土木研究所 先端材料資源研究センター 材料資源研究グループ
主任研究員
2019年 4月国立研究開発法人 土木研究所 企画部 研究企画課 副参事
2020年 4月国立研究開発法人 土木研究所 企画部 研究企画課長
2022年 4月国立研究開発法人 土木研究所 先端材料資源研究センター 材料資源研究グループ
上席研究員(特命事項担当)
2023年 4月国立研究開発法人 土木研究所 先端材料資源研究センター 材料資源研究グループ
上席研究員(シーズ実用化担当)
講演者のご趣味
観葉植物栽培
講演の日時、場所、形式等
開催期日;2025年4月26日(土)
講演時間;15:00~16:30(応化会役員挨拶、講師紹介、及び質疑応答等を含む。
講演会場での受付開始14:30、講演聴講は無料)
講演形式;対面方式、及び遠隔会議用ソフト Zoomを使用したリモート方式を併用.
対面方式での開催場所;未定(西早稲田キャンパス内の教室を使用。参加申し込み者へは開催日の5日前までにお知らせします。)
懇親会 ;16:45~18:15[対面参加者のみ]
懇親会場;56号館地下1階 理工カフェテリア(懇親会費:3,000円、学生無料)
その他 ;要事前申し込み.
申し込み方法について
応用化学科の学生、早稲田応用化学会会員であるOB・OGの皆様、及び同会会員以外で本学の学生、卒業生・修了生、教職員の方は下記のリンク先から申し込みをお願いします。
申し込み先URL ⇒ https://forms.gle/cn8oGJP8wZLFdkCy6
4月20日頃、申し込みメールアドレス宛にZoomによる参加方法、また対面参加の方へのご案内や依頼事項等を配信します。
なお、講演会場、及び懇親会場では応化会ホームページ掲載用として、参加した皆様の写真を撮影致しますのでご了承願います。Zoomにより参加された方に対しても、同様の目的でScreen Shotを取得致しますのでご了承願います。
皆様、是非奮ってご参加下さい。宜しくお願い致します。
――― 以上 ―――
(文責;交流委員会)